減価償却の方法の選び方
減価償却とは、本質的には価値の減少を表すものであり、適した償却方法は、その資産が実際にどのように価値を失うかによって決まります。均等に価値が下がる資産もあれば、最初に急速に下がる資産もあります。高額な購入費用を一度に計上せずに分散させれば、購入した年の損益計算書がゆがむのを防げます。会計ではこれを費用の配分と呼び、減価償却の目的はまさにここにあります。
定額法
最も単純な方法が定額法で、資産は毎年同じ金額ずつ価値を失います。
$$ \text{年間減価償却費} = \frac{\text{原価} - \text{残存価額}}{\text{耐用年数}} $$
$50,000の資産が五年後に$5,000の価値になると見込まれる場合、この方法では毎年$9,000ずつ償却されます。
定率法と倍額定率法
コンピューター、車両、特殊機械など、価値の大半を早い時期に失う設備では、定率法を使うと、費用が均等には配分されず初期に多く計上されます。これは加速償却の一例で、短期的には利益を意図的に押し下げ、後の期の利益を押し上げるため、報告されるキャッシュフローに影響することがあります。
$$ \text{減価償却} = \text{値} \times \text{利率} $$
倍額定率法を再現するには、depreciation factorを2に設定します。倍額定率法は最も一般的な方式で、定額法の償却率を単純に二倍にし、毎年の帳簿価額が回収見込額に達するまで通常の回収見込額を無視して計算し、達した時点で償却を止めます。たとえば、$50,000の資産を20%の償却率で償却すると、一年目に$10,000が償却されて価値は$40,000になります。二年目はこの新しい金額の20%、つまり$8,000が償却されて$32,000に下がります。このように、回収見込額に近づくまで続きます。
年数総和法
年数総和法は、耐用年数の初期に多くの価値を生み、その後は減っていく資産に適した方法です。
$$ D_t = (\text{原価} - \text{残存価額}) \times \frac{n - (t-1)}{1 + 2 + \cdots + n} $$
ここでnは資産の耐用年数（年）を表し、年が進むごとに分数の値が少しずつ小さくなります。5年の資産の場合、一年目の係数は5⁄15、二年目の係数は4⁄15で、最終年は1⁄15まで下がります。一年目だけで償却総額の約三分の一が前倒しで計上されることになります。
生産高比例法
生産高比例法は、年数を数える代わりに費用を実際の生産量に結び付ける方法で、製造設備に適しています。
$$ \text{減価償却} = (\text{原価} - \text{残存価額}) \times \frac{\text{実績}}{\text{推定}} $$
耐用期間全体の見込総生産量に対して、ある年の生産量が多い資産は、暦年ではなく実際の生産量に基づいて、その年の償却が速くなります。
各方法の比較
- 定額法：毎年同じ費用で、最も予測しやすい。
- 定率法：初期の償却が速く、後期は遅い。
- 生産高比例法：時間ではなく実際の生産量に連動する。
同じような資産でも、どの方法を選ぶかによって、企業ごとに償却のスケジュールはまったく異なります。どの方法を選んでも、資産が回収見込額に達した時点での原価に対する償却総額は同じで、変わるのはタイミングだけです。